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育成のPDCAサイクルでダイバーシティマネジメントを実現する
第2回 経営課題に沿った中長期的な育成計画

「経営」「人事」「現場」を融合させる前提となるのが、「経営課題に沿った、中長期的な人材育成ストーリーをつくる」ことです。その上で、人事部と現場がコミュニケーションを取り、本当に必要な力を社員に身につけてもらう。当たり前のことですが、この基本を徹底することが必要不可欠です。

当社では企業の経営課題を顕在化させるところからお手伝いをしていますが、経営と人事・現場がそれぞれの直面する課題に対応するのが精一杯で、あまりにも分業化してしまっていることに驚かされることも多くあります。時には、人事部が経営課題を明確に把握できていないことすら見受けられます。

業務の分業化は、生産効率・コスト効率の面から大変重要ですが、人材の育成・経営理念・企業ビジョンといった「その企業の文化や歴史を形作る『理念』」は、経営層だけが持っていればよいというものではありません。

企業理念の実現へ

経営課題を解決するための育成方法として、まず必要になるのが「理念教育」です。経営理念とは、その企業が描く目的であり、存続し続ける社会的理由であり、そこで働く人の動機でもあります。つまり、その企業で働くすべての人が企業理念・経営理念への理解と共感を持っている状態が大切です。

「理念=目的」を理解しているからこそ目的を共有できるようになり、企業が目標を達成するための課題を、自分の課題としてとらえることができるようになります。理念教育が浸透していると、課題の顕在化・共有化が可能となります。しかし、この仕組みが完成している企業は決して多くはありません。どんなに多様性をもった組織だとしても、その組織で何を実現するのか―の共有なしに強い組織になることはありません。一人ひとりに落とし込まれることで、その多様性を活かすことができるのです。


企業理念への実現へ

次のステップとして、「企業理念を具体的行動に結びつける方法を教える」ことが大切です。いくら理念を理解し共感していても、行動に置き換える方法を知らなければ、成果にはなかなか結び付きません。「意欲はあっても何をどうすればよいか分からない→動けない」という状態とも言えますが、それではやがて「意欲」すら持てなくなってしまいます。

したがって、理念を実現させるためには、具体的に日々「何をどのようにどれくらい実践することなのか」を理解させ、「求めるレベルまでできているかどうか」を測定すること=努力の方向性を明確に示すことが大切です。この繰り返しによって、「企業理念の実現のための、具体的実践力のある社員の育成」が可能となります。

一言でいうなら、「経営理念に沿った中長期的PDCA」の実現が非常に大切であるということです。

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